生活防衛資金っていくら必要?我が家が50万しか用意していない理由

生活防衛資金っていくら必要?我が家が50万しか用意していない理由

お金の家




 

主婦疑問

生活防衛資金って結局いくら必要なの?

 

困っている女性

生活防衛資金を貯めるのが大変で、本当に必要な教育費や住宅購入の頭金が貯められない

 
と悩んでいるあなたに生活防衛資金をいくらくらい貯めればよいのかを解説していきます!

「生活防衛資金は手取りの半年から1年間分必要!」
「貯金0の家庭はまず生活防衛資金を貯めるところから始めましょう!」

このような意見を目にしたことがある方もいるのではないでしょうか。

確かに生活防衛資金は多ければ多いほど、安心できるのかもしれません。

しかし生活防衛資金をたくさん貯めようとすればするほど、本来の目的別貯金(教育費や老後のお金)を貯めるのが遅くなってしまいます。

私は4歳と1歳の子供がいる4人家族ですが、生活防衛資金は50万しか用意していません。

本記事では生活防衛資金がいくら必要なのか、どうして我が家では50万しか貯めていないのかを解説していきます。

【この記事がおすすめの方】
・貯金0の状態を抜け出したい方
・生活防衛資金を貯めたい方
・生活防衛資金は結局いくらくらい必要なのか知りたい方





生活防衛資金とは?何のために貯めるお金?

クエスチョンマーク

生活防衛資金とは、病気やケガ、災害時などいざというときのために貯めておくお金のことです。

不測の事態が発生したときでも、生活に困らないようにするためにすぐ引き出せるお金として用意しておく必要があります。

生活防衛資金は手取りの半年から1年分必要と言われている

電卓とコイン

子供がいるご家庭では、生活防衛資金を手取りの半年分から1年分程度貯めておくと良いと言われています。

子供がいる家庭で生活防衛資金をある程度用意しておくべき理由は以下の通りです。
 

  • 子供がいると支出を急に減らすのは難しい
  • 子供がいて働き方を変えるのに時間がかかる場合もある
  • 持ち家率が高く住宅ローンの支払いを抱えている方が多い

 
ちなみに生活防衛資金は、何かあったときに当面生活していくのに使うお金なので、年収ではなく手取りベースで計算して貯めれば大丈夫です。

例えば年収500万の世帯であれば、年間手取り額はおよそ400万。

生活防衛資金は200万から400万程度貯めておけば大丈夫、という計算になりますね。




我が家が生活防衛資金を50万しか確保していない理由

豚の貯金箱

我が家は子供が2人いるのですが、生活防衛資金は50万しか確保していません。
 

ソラ
ソラ

手取り収入の3ヶ月分以下だよ!?

 

たじみゆ
たじみゆ

理由を詳しく解説していきますね

 

【我が家が生活防衛資金を50万しか用意していない理由】
  1. 生活防衛資金を使うシーンが想像できなかった
  2. 私の収入は生活費として使っていない
  3. 両家両親が現役
  4. 教育費や自動車購入の貯金は別にしている

 

生活防衛資金を使うシーンが想像できなかった

当面の生活費すら用意できない状況が想像しにくかったのが、生活防衛資金を50万しか用意していない最大の理由です。
 

  • 大規模な災害が発生した場合、損保の保険金がおりるまでのお金
  • 夫が怪我が病気で働けないときの生活費
  • 突然の冠婚葬祭

 
我が家で不測の事態というと、上記ケースくらいしかありません。

災害時に損保の保険金がおりるまでは、災害発生時から数ヶ月後。

それまでの生活費や支出は生活防衛資金の50万で補えるかと思います。

夫が怪我や病気で働けなくなっても、休職しているのであれば健康保険から傷病手当金ももらえます。

突然の冠婚葬祭があったとしても、せいぜい出費は10万円程度です。

200万以上の生活防衛資金を貯めても、使いどころがなくお金を寝かせておくのがもったいなく感じてしまいました。
 

たじみゆ
たじみゆ

お金を寝かせるより、投資や今しかできないことにお金を使いたいです

 

私の収入は生活費として使っていない

我が家では、夫が大黒柱として家計を支えてくれていますが、私もライターとして毎月パート程度の収入を得ています。

私の収入は外食費や趣味や旅行、レジャーに使うお金であり、生活費としては使っていません。

たとえ夫に何かあったとしても私の収入があるので、すぐにお金が底をつきてしまうことはないと思い、生活防衛資金を少なめに設定しています。

両家両親が現役

私の両親、夫の両親ともに50代で現役で働いています。

普段は全く両家両親を頼っていませんが、生活防衛資金を使わなきゃいけないくらいの事態になったら、現役として働いている両親を一時的に頼ることもできると考えています。
 

たじみゆ泣き
たじみゆ

甘っちょろい考えかも……

 
甘い考えに思えますが、生活防衛資金=不測の事態の生活費と考えると、そもそも両親が現役世代である程度頼れるなら不測の事態も起きにくいのでは?と考えました。

教育費や自動車購入の貯金は別にしている

 

  • 教育費
  • 自動車購入費
  • 住宅のリフォーム代

 
上記のように必ず必要になるお金は生活防衛資金とは別に積立貯金をしています。

積極的な資産運用をせずに、安定性重視の元本保証で貯めているので、困ったときには一時的に上記の目的別貯金のお金を使うことも可能です。

生活防衛資金自体以外の貯金がある程度貯まっていて、すぐに現金化可能なのが我が家の生活防衛資金が少ない最大の理由です。

【結論】抱えているリスクの大きさごとに生活防衛資金は異なる

家と庭
 

ソラ
ソラ

生活防衛資金って結局いくら必要なの?

 

たじみゆ
たじみゆ

各家庭で抱えているリスクで異なります

 
生活防衛資金とは不測の事態が起きても生活していくために貯めておくお金です。

不測の事態の影響度やリスクの頻度によって、当然貯めるべき金額は変わってきます。
 

  • 共働きで夫婦どちらかに何かあっても、世帯収入が0にならない家庭
  • 専業主婦家庭でご主人に何かあったら収入が0になる家庭

 
上記のケースではそれぞれ必要な生活防衛資金が異なります。

生活防衛資金がいくら必要なのかを見極めるためには、そもそも抱えているリスクとは何なのか?不測の事態が起きたときの影響度はどれくらいか?を各ご家庭で考える必要があります。

自分たちで生活防衛資金がいくら必要なのかを考えてもわからないときはお金のプロであるFPに相談してみるのもおすすめです。
 

たじみゆにっこり
たじみゆ

私もFP2級の資格を持っているので、相談に乗れますよ~

 

生活防衛資金を貯める方法

お金と植物

最後に生活防衛資金を貯めていく方法を紹介します。
 

【生活防衛資金を貯める方法】
  1. 毎月先取り貯金をする
  2. ボーナスを利用して貯める
  3. 現在貯金が全くできていないなら家計を見直す

 

たじみゆ
たじみゆ

それぞれ解説していきます

 

毎月先取り貯金をする

毎月確実にお金を貯めていきたいのであれば、先取り貯金の習慣を身につけましょう。

お金が余ったときだけ貯める方法では、なかなか貯金が貯まっていきません。

銀行によっては指定していた預金口座から毎月決まった日に決まった金額を自動送金できる定額自動送金というシステムを用意しています。

定額自動送金を利用すれば、自分で毎月振込をせずに生活防衛資金を貯められます。

子供がいるご家庭であれば、毎月手取りの1割から2割程度貯金するのを目指してみましょう。

ボーナスを利用して貯める

ボーナスが安定して出る会社にお勤めの場合は、ボーナスを利用してドカッと生活防衛資金を貯めていくのもおすすめです。
 

困っている女性

ボーナスは全てクレジットカードのボーナス払いの支払いで消えていく……

 
こんなケースでは、そもそも家計を見直す必要があるかもしれません。

現在貯金が全くできていないなら家計を見直す

現在、貯金が全くできていない場合は家計を見直して少しずつでも貯金ができるようにしていきましょう。
 

主婦疑問

どの部分のお金を削ればいいかわからない……

 

たじみゆにっこり
たじみゆ

まずは1ヶ月、何にお金を使っているかを記録してみてください

 
1ヶ月お金の流れを記録することで、
 

  1. 自分たちにとって絶対に必要な支出
  2. 惰性で払っていたけれど、実は必要ない支出
  3. 完全な無駄遣い

 
上記3つの支出に分けられます。

「惰性で払っていたけれど、実は必要ない支出」「完全な無駄遣い」を減らしていくことで、無理なく貯金体質へと変わっていくことができますよ!

【まとめ】生活防衛資金はリスクへの備え

生活防衛資金とは不測の事態が起きたときに、当面の生活費として使用するお金です。
 

  • 災害時の生活費や特別支出
  • 自分や配偶者が働けなくなったときの生活費

 
上記に備えて、生活防衛資金を貯める場合が多いです。

一般的に生活防衛資金は、手取り収入の半年分から1年分程度必要と言われています。

しかし本当に必要な生活防衛資金の金額は各ご家庭によって違います。

ご家庭が抱えているリスク、不測の事態が発生したときの影響度を加味して必要な分だけ生活防衛資金を貯めていきましょう。

「自分が生活防衛資金をいくら貯めればいいかわからない」「そもそも貯金が全然できなくて生活防衛資金が貯められない」といった場合には、お金のプロであるFPに家計相談をするのもおすすめです。




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